事故物件の見分け方とは？6つのポイント
事故物件とは一般的に、事故や自然死以外の死や、特殊清掃が必要になるレベルの事案が発生した物件を指します。
明確な判断基準が定まっているわけではないものの、「なにかあった」という点においては共通であるため、そういった場所にできれば住みたくないと考える人は少なくないでしょう。
生活の基盤となる住居において、事故物件を避けたいと考えるのは当然のこと。
今回は、事故物件を見分けるための7つのチェックポイントをご紹介します。
事故物件を見分けるための6つの方法
事故物件には告知義務があるものの、一定の期間が経過した後は不動産会社の裁量によって説明を受けられないこともあります。
またなかには、一定期間が経過していないにも関わらず説明をしない悪質な業者もいるかもしれません。
そういった業者から騙されないためのチェックポイントとして、以下の6つが挙げられます。
・物件情報の確認
・家賃相場の比較
・不自然なリフォーム歴
・物件名の変更履歴
・周辺環境の確認
・公的な記録の照会
物件情報の確認
物件を検討する際、告知事項があるかどうかをチェックしましょう。
事故物件の可能性がある場合、「告知事項あり」という記載があることが多いです。
これは事故の歴史を指し、不動産会社は一定期間内の事故について告知する義務があります。
さらに、過去の事故に関する告知が不明瞭であったり、不動産業者が消極的にしか情報を提供しない場合も、疑問を持つべきサインです。
詳細な履歴を明確に確認し、不動産業者の信頼性を見極めることが重要です。
家賃相場の比較
家賃が明らかに周囲の相場よりも安い場合、事故物件である可能性があります。
不幸な歴史がある物件は価値が下がる傾向があり、それを反映して家賃が下げられることがあります。
しかし、単に安いからといってすぐに事故物件と決めつけるのではなく、その地域の平均的な家賃、物件の築年数、設備の状態なども考慮に入れて総合的に判断することが必要です。
あくまで一要素として、複合的に判断しましょう。
不自然なリフォーム歴
事故があった部屋は、その痕跡を消すためにリフォームされることがあります。
そのため、部屋の一部だけが新しくリフォームされていたり、他の部分との経年感に違和感があったりする場合、注意が必要です。
とくに新しい壁紙や床材、特に一部分だけが交換されている場合は、隠蔽された事故の跡である可能性があります。
リフォームの範囲や理由についても積極的に質問し、説明が曖昧でないか注意深く聞くことが重要です。
物件名の変更履歴
物件の名前が変更されている場合は、それが過去の不幸な出来事からのイメージ変更の試みである可能性があります。
そのため、物件の過去の名前についてもリサーチしてみましょう。
物件名が変更されている背景には、さまざまな理由が存在しますが、事故物件であることを隠すために変更されることもあります。
過去の名前での事件や事故に関する情報をインターネット検索などを利用して確認することで、物件の歴史をよりよく理解できるでしょう。
周辺環境の確認
Googleマップなどのオンラインツールを使用して、物件の周辺環境を調べましょう。
近隣に霊園や病院、葬儀場などがある場合、それらの施設の存在が事故物件である理由の一つかもしれません。
また、過去に事件や事故があった場所は地域の口コミで語り継がれることも多く、近隣の住民から話を聞くことも一つの方法です。
公的な記録の照会
事故物件かどうかを判断する際には、公的な記録を調べることも有効です。
過去に事故や事件が報道されていた場合、新聞のアーカイブやオンラインのニュースサイトで情報を見つけることができるかもしれません。
公的な記録にアクセスできる場合は、その情報を利用して物件の過去を調査しましょう。
誠実な不動産会社に相談することで事故物件のリスクは回避できる
ここまで事故物件の見分け方を解説しました。
しかし、どれだけ注意をしていても、事故物件だということを見抜けずに契約に至ってしまうケースもあるでしょう。
一番の予防法としては、誠実な不動産会社に相談することが一番です。
居住者第一で色々と教えてくれる優良な不動産会社であれば、事故物件のリスクを回避できます。
本稿を読んだ皆様が、良い住居を確保できることをお祈りしております。
